プルームテックってどこで吸っていいんだろう。。喫煙所は嫌なんだよね。。
なにこの「NO SMOKING, Ploom TECH ONLY」ってステッカー。英語わかんない。。
プルームテックやアイコス、グローなど、どんどん加熱式タバコのユーザーが増えていますが、それと同時に問題になりやすいのが、「加熱式タバコ」のマナー。タバコとはいえ、少しは紙タバコより優遇があってもいいのでは？と思っておられる加熱式タバコのユーザーも多いのではないでしょうか。今回はそんな方に向けて、加熱式タバコ、特にプルームテックの喫煙所について、JT主導の紙タバコと加熱式タバコの分煙ルールや、路上喫煙等の問題について解説します。
この記事を3行でまとめると
- 原則プルームテックもニコチンを含んでいるため、紙タバコと喫煙場所ルールは同じ
- プルームテックのみ、加熱式タバコのみの飲食店が増えている
- ここ数年で大きく「紙タバコと加熱式タバコ」の分煙が行われるのでは？
プルームテックの最寄りの喫煙所を検索する
CLUB JTの喫煙所MAPを利用することで、地図上から最寄りのプルームテック対応の喫煙所を検索することができます。
紙巻/加熱式/低温加熱式（プルームテック）でソートもできる
この喫煙所MAPでは
- 紙巻きタバコ喫煙可
- 加熱式のみ可
- 低温加熱式のみ可
という3基準で喫煙所をソートすることが可能です。
紙巻きは臭い！という方や低温加熱式ユーザーだよ！という方はこのような機能も活用できそうです。
プルームテックのみ利用可能なお店や、加熱式タバコのみ利用可能なお店
JTが主導で運営しているキャンペーンの一つに「プルームテックと紙タバコの分煙」というものがあります。
そもそもプルームテックユーザーがプルームテックを利用する目的として、段階的禁煙だけでなく、そもそも「ヤニやタバコの臭いを防ぐため」という目的で利用しているユーザーさんも多いです。
そのような方にとっては、せっかくプルームテックに変えたのに、外では紙タバコと同じ喫煙所で喫煙しないといけないと、いわばプルームテックに変えた大義が損なわれてしまうわけですね。そこでJTは「NO SMOKING, Ploom TECH ONLY」という「プルームテックのみ利用可能」な場所、というルール作りを行っています。
プルームテックは上記のようなステッカーを作成し、設置してくれる飲食店等の協力店舗を随時拡大中です。現在では上記のような「プルームテックのみ利用可能な店舗」は全国で3937店舗まで拡大しています。
今すぐプルームテックのが利用可能な店舗を検索する
プルームテック公式ウェブサイトより「Ploom製品を楽しめる店舗」というページがあり、そこからプルーム製品が利用可能な店舗を店舗種別や地域別で検索することができます。
加熱式タバコONLYのルールも
プルームテックのみでなく、国内加熱式タバコ大手のグロー、アイコスも含めた、「加熱式タバコONLY」というルール作りも進んでいます。(アイコスユーザーのスマ部編集長的には非常にうれしい。)
この加熱式タバコONLYルールもプルームテックONLY同様すでに多くの店舗に導入されています。例えば。。
有名喫茶店ルノアールでは全店舗で紙タバコが利用不可能＝加熱式タバコのみ利用可能となっていきます（2020年4月より）。このような紙タバコと比べて加熱式タバコが優遇されるような環境は今後健康増進法の改定も加わり急速に進んでいくのではないでしょうか。
基本的に喫煙場所に関するルールは紙タバコと同じ
先に結論を述べてしまうと、現状ではまだ、プルームテックなどの加熱式タバコは、その主流煙内にニコチンを含んでいるため、法律上の喫煙ルールは紙タバコのそれと同じものが適用されます。
そのため、喫煙に関しても原則は喫煙所で行うのが好ましいでしょう。しかし路上喫煙に関しては別で、ニコチンは利用するものの、そもそもタバコ葉を燃焼させていないことから、紙タバコとは別の対応をとっている地域も多いです。
路上喫煙は場所によってルールが異なる
具体的な加熱式タバコの路上喫煙ルールに関しては、以下の記事にて解説していますので、参考にしてみてください。
東京23区だけで見れば、路上喫煙可能な区の方が、不可能な区に比べて多いですね。
最後に
どんどん新たな「分煙」文化が進んできています。個人的には初期から紙タバコはそこまで吸わず早期に加熱式タバコに移行したスマ部編集長的には非常にラッキーな時代の流れです（余談）。しかし結局分煙するといってもでは「高温加熱式と低温加熱式で分煙！」といったくくりも必要なのでは？という声もあがったり、そもそも非喫煙者からすれば加熱式タバコでさえ嫌！という声も一定数はあがりそうですね。新たなタバコの種類がどんどん導入されるにつれ、大幅な法律改正もあり、今こそ喫煙に関する法律が大きく見直されるべきタイミングなのかも知れません。
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